| 令和4年 |
- 8月
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エコテックグループからエコテラスグループに名称変更。
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| 令和3年 |
- 8月
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PR TIMESプレスリリース_幼稚園、保育園専用コーティング「園児の床®︎」全国展開記念キャンペーン開始。
「UVフロアコーティング」「ペットコーティング®︎」安心安全のSIAA認証(抗菌・抗ウイルス)取得。
株式会社エコテック設立30周年。
- 7月
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「園児の床®」デザインリニューアルし事業拡大に向けてプロジェクト開始。
- 6月
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自治体クラウドマッチングサイトにて、感染症対策商材として「フロアコーティング」「光触媒コーティング」部門で弊社商材が採用。
- 5月
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PR TIMESプレスリリース_「抗ウイルス・抗菌」室内丸ごとワンストップ施工サービスの全国展開を本格スタート。
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| 令和2年 |
- 11月
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「パーフェクトクリーンコート®︎」事業拡大に向けて、販売施工代理店を募集開始。
- 8月
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大手ハウスメーカー4社「パーフェクトクリーンコート」の採用販売開始。
- 4月
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光触媒コーティング「パーフェクトクリーンコート®︎」積極販売開始。
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| 平成31年 |
- 1月
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株式会社GRIPと契約締結「体育館専用メンテナンス剤_NONSLIPシリーズ」特約販売店として販売開始。
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| 平成30年 |
- 11月
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医療・介護分野向け製品「ドクターの床︎®︎」を開発、「HOSPEX Japan 2018」にて発表。
- 10月
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特販事業部を新設、省エネ・住宅リフォーム全般におけるサービス提供を開始。
- 4月
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住宅総合保険を活用した、リフォーム工事やリノベーション工事「ホームソリューション事業」を開始。
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| 平成29年 |
- 10月
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これまで技術的に困難だった「半艶UV」の販売開始(平成27年開発開始)。
- 4月
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DIC株式会社開発の長尺・塩ビ床材用の無溶剤紫外線硬化樹脂塗料の施工作業性の検証依頼を受諾。
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| 平成28年 |
- 10月
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愛犬の床事業の一層の強化の為、エコテックサービス株式会社よりエコプロコート株式会社に事業移管。
- 4月
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「床のコーティング方法」で特許取得(特許第5913708号)。
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| 平成26年 |
- 7月
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積水ハウス株式会社限定のペット専用フロアコーティング「ペットコーティング」の供給開始。
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| 平成25年 |
- 4月
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栃木県JA-事業体において「エネデュース」採用(8拠点、90設備に施工)。
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| 平成24年 |
- 11月
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株式会社ベネッセコーポレーションとペット事業における営業協力契約を締結。
- 5月
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ダイケンホーム&サービス株式会社(大建工業株式会社グループ)と契約、ダイケン製フローリングのアフターサービス業務の受託開始。
- 2月
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東彩ガス株式会社(日本瓦斯株式会社グループ)とリフォーム事業分野で提携。
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| 平成23年 |
- 11月
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住宅のキズなどのリペア・ハウスメンテナンスのトップ企業、株式会社バーンリペアと提携。
- 10月
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マンションなどの床張り工事の老舗企業、マルコ-株式会社(昭和25年創業)と提携。
- 6月
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ペット業界大手のAHBインターナショナル株式会社(現AHB株式会社)と提携。
- 4月
- 『総合施工品質』の向上を目的に関東・中部・関西・九州地区において「施工会議」を開催。
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| 平成22年 |
- 10月
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商業施設における施工能力強化のため、Bona社(本社スウェーデン)のベルトサンダー及びダストケアシステム導入。
- 8月
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より高度な顧客満足度の向上と施工技術情報管理のため株式会社セールスフォース・ドットコム(本社 米国カルフォルニア州)のクラウドコンピューティング・サービスを導入。
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| 平成21年 |
- 8月
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ペット専用コーティング『愛犬の床』を開発、試験施工を開始。
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| 平成20年 |
- 6月
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アフターサービスの拡張、施工技術・品質管理強化のため、エコテックサービス株式会社を設立。
- 4月
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品質情報の共有及び施工技術向上のため、ナレッジマネジメントツール導入。
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| 平成17年 |
- 4月
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施工品質向上のため、施工技術研修制度を構築。
- 2月
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従来施工が困難だった入居済み戸建て・マンションへの施工サービスを開始(業界初)。
- 1月
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床材及び各種床材に適合する塗料・施工技術を研究するため「床材研究所」(後のエコテックサービス 株式会社)を設置。
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| 平成16年 |
- 12月
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コンシューマー事業部を独立、社名をエコプロコート株式会社とし、全国展開に着手。
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| 平成15年 |
- 3月
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取扱製品を多角化、水周り・防かび・白木を始めとした各種コーティング製品の取扱いを開始。
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| 平成12年 |
- 8月
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現社名に商号変更。新築の戸建て・マンション向けUVフロアコーティング事業開始。
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| 平成9年 |
- 10月
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産業用技術であるUVコーティングを一般住設用へ転用するための研究を開始(日本初)。
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| 平成3年 |
- 8月
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株式会社新日本通商設立。SPAをビジネスモデルとした皮革製品事業を展開。
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